技術サポート

JVMAとは

JVMAとは、一般社団法人日本自動販売システム機械工業会(Japan Vending System Manufacturers Association、略称JVMA)であり、自販機や金融機器(ATMなど)等の現金取扱機器の総合的な進歩発展、普及促進を図るとともに、偽造貨幣への対策を検討し、わが国経済の発展に寄与することを目的とした金融機器製造事業者も含む現金取扱機器の総合的な業界団体です。
本技術サポート内のコインメック・ビルバルの中でも詳しく説明をしていますように通信仕様についても日本自動販売システム機械工業会で 管理・運営されています。この経緯から通信方式も VCCS 方式から JVMA 方式と表記するようになりました。

ベンデイング用電子決済端末とは

ベンデイング用電子決済端末の仕様にも DC24V の電源とトランジスタで構成されたシルアル通信回路を採用しています。JVMAの電源には DC24V と DC8V の2電源が用意されていますが、最近のベンデイング用電子決済端末では、DC8Vを使わない機種も多くなっています。ベンデイング用電子決済端末の中でも代表的な機種には、日本コンラックス製の ME-20 、ITアクセス製の VMPU-04-SE/VMPU-01L/VMPU-01L-E、エム・ピー・ソリューション製の IM10 、PaxJapan製の IM28/IM30 があります。中には、QR決済に特化した INSPIRY JAPAN製の PPS-7700、ITアクセス製の VMPU-03 があります。

数多くいただいた質問の例

Q: ベンディング用電子決済端末を制御しようとしています。しかし、開発ドキュメントが契約・購入後でないと提供されず、技術評価ができません。このような商習慣は一般的なのでしょうか？ また、皆さんはどうやって乗り越えていますか？

Q: 自社の自動精算機で使う電子決済端末を検討しています。JVMAの命令を C++ や C# で開発する予定ですが、プログラムサンプルは無いのでしょうか？

Q: 交通系の検定があると伺いましたが、どのような内容なのでしょうか？

A: NDA（秘密保持契約）違反を避けるために以下をご覧ください。公開してはいけない情報にも注意が必要です（提供された通信仕様書、ドキュメントの内容など）。基本的には全て各メーカー様との契約後（NDAを含む）になります。
JVMA規格による通信は、Windows PC、Android端末、Linux環境など汎用的なプラットフォーム上での開発において、技術的なハードルが高いとされています。これは、POS専用端末と比較しても、通信仕様がより複雑であることが一因です。 なお、通信に関する重要な技術情報につきましては、各メーカー様との契約のもと、CBDX-Dをご購入いただいたお客様に限定して提供しております。
ソースプログラムがご用意できない状況により、ご不便をおかけしているお客様が多くいらっしゃいます。そのため、全体的な構成や処理の流れをご理解いただけるよう、C#によるサンプルコードをご提供いたします。なお、こちらはあくまでもイメージ把握を目的とした参考用プログラムであり、実際の運用環境における動作保証はいたしかねますので、予めご了承ください。
また、交通系の検定に関するご質問は、各端末メーカー様にお問い合わせ下さい。

※参考用プログラムイメージ

海外でも使える電子決済端末とは

海外の電子決済端末では、これまで通信方式として「MDB（Multi-Drop Bus）」が主流でした。しかし最近の端末はUSBやLANを搭載するようになり、これらが上位の機器との接続に使われるようになりました。また「MDB」の通信仕様は主に現金の制御を目的として設計されていたため、金額以外の情報を多く扱う電子決済端末には適していない場合があります。実は「MDB」と国内で使われている「JVMA（VCCS）」の規格では、動作に関する考え方が根本的に異なります。
MDB方式は、海外で広く使われる規格で、一連の通信を「連続した動作」として扱います。
JVMA(VCCS)方式は、日本自動販売システム機械工業会が策定した独自規格で、決済を「1回ごとの処理」として完結させます。
このように設計思想が全く異なるため、MDBとJVMA(VCCS)の信号を相互に変換することは非常に困難です。過去には、キャンセル信号などを利用して擬似的に変換を試みたこともありました。しかし、この方法では上位の機器からいつコマンドが送られてくるか予測できず、全ての通信を常に監視・解析する必要があるなど現実的な解決策とは言えません。
弊社では以前、このMDB方式に対応した製品（CBEZシリーズのCBEZ-MDB）を提供しておりました。しかし需要が限られていたことや近年のキャッシュレス決済の多様化といった市場の変化を受け、現在は販売を終了しております。